2015年10月15日、テレビ東京系列『日経スペシャル カンブリア宮殿 〜村上龍の経済トークライブ〜』で炭火焼きのハンバーグやサラダバーを提供する「ブロンコビリー」が登場。BSE問題の牛肉離れ、そしてアルバイトが冷蔵庫に入った写真のSNS投稿の2つ大ピンチを乗り越え、外食産業で利益率日本一の株式会社ブロンコビリーをご存じでしょうか。

竹市靖公

炭火で焼いた俵型ハンバーグに一手間かけた食べ放題のサラダバー、そしてかまど炊きの魚沼産コシヒカリが人気のステーキ店チェーン「ブロンコビリー」。客単価はディナーで2100円とかなり高いですが、売上高は3年連続で過去最高を記録。「他では真似のできないもので客を喜ばす」「働く全ての人を幸せに」という創業者・竹市靖公氏の信念と人情と驚き経営術について当たり障りなく紹介してみたいと思います。

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株式会社ブロンコビリーとは?

社名:株式会社ブロンコビリー
創業:1978年 (昭和53年)
設立:1983年 (昭和58年)12月26日
資本金:21億9900万円 (2014年12月31日現在)
本社所在地:愛知県名古屋市名東区平和が丘一丁目75番地
代表取締役:竹市 克弘
代表取締役会長:竹市 靖公
事業内容:ステーキ、ハンバーグのレストラン事業
展開地域:愛知、岐阜、三重、静岡、滋賀、東京、埼玉、神奈川、千葉の1都8県
店舗数:全店直営にて85店舗 (2014年12月31日現在)
従業員数:274名 (2014年12月31日現在)
TEL(本社):052-775-8000
FAX(本社):052-776-4141
HPアドレス:http://www.bronco.co.jp/

平均年収:478万6000円(2013年時点)
平均年齢:31.2歳(2013年時点)

代表取締役社長 竹市 克弘 インタビュー

 

店名の由来は西部劇の暴れ馬ブロンコと、ならず者のビリーの名前を合わせたものです。

【事業の内容】

1978年(昭和53年)6月にステーキハウス「ブロンコ」を名古屋市北区に開店しました。その後、「ブロンコビリー」の店名で名古屋市内から郊外へと店舗を拡大。

お客様が気軽に立ち寄り易いよう駐車場を完備した郊外型のレストランとして、幹線道路沿いに店舗展開し、メインのメニューであるステーキやハンバーグは豪州産牛肉を使用し、一緒に新鮮なサラダ(サラダバー)を揃えています。

しかも原材料となる牛肉や野菜、ステーキソースに至るまで、こだわった食材を追求しつづけており、バランスの取れた商品構成等を心がけ、鮮度や味を活かすために、自社調理工場(ファクトリー)で毎朝ミンチに挽いたハンバーグや、ステーキを店舗に出荷できるよう加工しております。

野菜は近隣の市場から仕入れ、お客様に新鮮な野菜を召し上がっていただくよう毎日配送の物流体制を取り入れているそうです。

当社は、平成26年12月31日現在、愛知県、岐阜県、三重県、静岡県、滋賀県、東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県の1都8県下で直営店85店舗を展開し「おいしい料理と気持ちよいサービス、楽しい店づくり」でお客様に満足していただくことを企業理念として営業活動を進めています。

【経営理念】

  • 常にお客様に付加価値の高い商品を提供し続けること
  • 明るくて楽しい雰囲気のある店づくりに挑戦し続けること
  • 働く人たちがお客様から支持を受け、社会から尊敬されるような人材の育成をし続けること

【経営目的】

  • お客様がおいしい満足を感じていただける高付加価値の商品の提供
  • お客様が常に笑顔でお帰りになる雰囲気とサービスの提供
  • 働く人たちがやりがいを実感でき、社会の中で尊敬されるような存在になること

 

【簡易版】竹市靖公のプロフィール

竹市靖公1

出典:http://www.chukei-news.co.jp/

名前:竹市 靖公(たけいち やすひろ)
生年月日:1943年12月21日
出身地:愛知県名古屋市
前職:喫茶店経営
年収:7,116万円
※2015年3月18日のコーポレートガバナンスが公開

1969年(26歳)で喫茶トミヤマを始めた頃、新聞募集で集めた従業員は学校一の不良だった子や、入れ墨を彫ったような子ばかりだったそうです。彼らは一生懸命働いてくれるが、デートがあるからなどと言って欠勤することもしばしばありました。

その時に、組織を安定的に保つためには、皆が統一した価値観を持つ必要があることに気がついたそうです。

1978年(35歳の時に前身となるステーキハウスを立ち上げた時から、従業員とのコミュニケーションを深めるため、月1回深夜のミーティングを開催し、最初は4人だったが、年々人数は拡大。皆、参加意欲が旺盛で、18年間1回も休まずにやり続けることができたそうです。

大卒ではなくても、入社後の教育で十分一人前に育成はできる。ただ、当時の外食業界はまだ銀行などから水商売として見られていた時代でした。外食業界がちゃんとした“産業”として認知されるためには、中卒、高卒ばかりではなく、大卒者をそろえなければいけない。そうした思いで決断に至ったそうです。

日本とは対照的にアメリカでは外食業に対する評価がとても高く、アメリカの大学には、ホテル・レストラン科が多く設置されていました。特にコーネル大学のホテル・レストラン科は、日本の東京大学と同等の価値があるほどだそうです。

研修の一環で年2回、7泊8日、外食の本場アメリカへ従業員を送り出し、パート・アルバイトを含めて参加者は延べ約900人に上り、産業としての外食を現地でじかに感じてもらっているそうです。

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